仕事に行きたくない、会社を辞めたいと思う人が辞める前に考えるべきこと

日々仕事をしていて、「もう仕事なんか嫌だ」、「できれば会社から逃げたい」、「職場へは行きたくない」、「もう会社を辞めてやる」などと思っている人もいるかと思います。

そうとは言え、「仕事を辞めたら生活ができなくなる」、「そう簡単には辞められない」、「転職などは考えられない」など、色々な理由があってなかなか辞められないものです。

そして、そこには「辞めるべきか続けるべきか」といった迷いを生じるもので、どうしても判断するのが難しい面があります。

そんな人が、いま一度、状況をしっかりと見つめて、冷静に判断できるように、辞めたくなる理由別の辞めるべきかの判断基準、辞める前に考えるべきこと、転職にあたって考慮すべきことをまとめました。

行きたくない・辞めたい理由

仕事に行きたくない、辞めたいと思うのには、人それぞれ色々な理由があります。しかし、理由は様々でも共通している点は、それらの理由によって、少なからず精神的に追い詰められている状況があることです。

従って、何によってそこまで追い込まれているのかをしっかり把握することがまず何より重要ですが、精神的に追い込まれていると冷静さを欠いてしまって、なかなか正しい判断ができなくなることもあります。

ここではまず、仕事に行きたくない、或いは、仕事を辞めたいと思う典型的な理由をあげ、その状況をどう冷静に判断すべきかの基準を示します。

時間的余裕がない

仕事をしている人の中には、激務が続いて多忙な日々を過ごしている人が多く、これが仕事に行きたくない、仕事を辞めたい原因になっているケースがあります。

毎日、残業は当たり前、休日出勤も当たり前、有給休暇もあってないようなもので、まともに取得することが出来ない、なんて話はどこにでもあります。それこそ、終電で帰るような日が当たり前で、睡眠時間も仮眠の連続のような状態にすらなることもあります。

そんな多忙な人の日々の業務は、とにかく時間に追われ、全く終わる目途が立たないだけでなく、先が見えない状態が続き、多忙という言葉すらも超越してしまっているくらいの時もあります。

こうなって来ると、当然、身体も疲れ果て、精神的にもゆとりは持てなくなり、心も不安定になってきます。

実際に、有名企業・大手企業などでも、無理な労働を強いて、労働基準法などの就労に関する法律を無視している事例が後を絶ちません。表向きは法令に違反していないようでも、実際に違反している企業は現実として無数あります。

このように多忙な場合、辞めるべきかとうかの判断基準は３つあります。それは、「就労状態が法律の基準内であるか」「忙しい状況が一時的であるか」「健康に影響しないか」です。

就労状態が法律の基準内でなければ、それはハッキリいえば法律違反ですし、ひとつの犯罪でもあります。とはいえ、現実的な問題として、法律に違反しているところはいくらでもあります。

従って、「法律に違反する行為を、陰で行っている企業に残る必要があるか」というのが一つの考え方の基準になります。

また、忙しさが一時的なことなのか恒久的なことなのかが、大きな判断基準にもなります。

業種や職種にもよりますが、一般には繁忙・閑散などはあるもので、新規事業の立ち上げだとか、納期の切迫、或いは緊急な顧客対応などの場合には、一時的に忙しくなるのはある意味当然です。そういったケースでは、事業が軌道に乗ったり、納品が完了したり、顧客対応が完了したりすれば、そうした忙しさは和らぐことでしょう。

しかし、一時的でないケースでは、その忙しさがいつまで続くか分かりません。先が全く見えないようなケースでは「果たして、多忙な状況に区切りがつく日が来るのか」が一つの判断の基準になるでしょう。

更に、もう一つの判断基準として大切なのは、健康に影響しないかどうかです。忙しい状況が続けば身体的にも精神的にも負担が大きくなりますから、それが度を過ぎれば身体的、精神的に健康を損なうことになり兼ねません。

健康を損ねてまで仕事を続けるのであれば、何のための仕事かということになりますから、実際に健康に影響しているのかどうかが、また一つの判断基準になります。

負担が大きい

さて次に、仕事の負担が大きい場合も、仕事に行きたくない、仕事を辞めたい原因になります。

仕事が大変だ、仕事に疲れた、仕事がきつい、仕事が難しいなどは、いずれも何らかの負担が大きいことから生じます。

これらの負担には、体力的な負担が大きいもの、精神的な負担が大きいもの、仕事量が多いもの、或いは責任が重くのしかかってくるなんてケースもあります。いずれにしろ負担が大きいとストレスは溜まり、健康にも悪影響を及ぼすものです。

このような状態がある一線を超えると、いくら休んでも疲れが取れないといった慢性疲労状態に陥り、日々イライラするとか、眠れないといったことも起きます。

それが続くと、ストレス性の病気につながることもありますし、疲労から別な病気を招いたり、或いは何かの事故を起こす要因にもなります。

このように仕事の負担が大きい場合は、「一時的な負担増であるか」「健康上、無理がなく悪影響が出ていないか」が判断基準となります。

仕事では、通常では考えられない位の大きな負担が掛かることはあるものですが、それが一時的な負担増であれば時としてやむを得ないケースもあります。

しかし、それが慢性的であるならば、その状況が改善する見込みは少ない訳ですから、一時的な負担増であるかどうかがアクションを起こすべき判断基準になります。

また、現実として健康に影響が出るような状況であれば、いったい何のための仕事なのかということですから、一考すべき状況だと言えます。つまり、実際に健康に影響しているのかどうかが、また一つの判断基準になります。

充実感がない

更に、仕事に充実感がない、やりがいが無い、モチベーションが上がらないといったことも仕事に行きたくない、仕事を辞めたい原因になります。

充実していないと、仕事をしていても面白くも楽しくもなく、むしろつまらないだけでやる気が出ず、ゆううつな気分すらも出てくるものです。

特に、単純な作業を繰り返すだけであるとか、人との接点がほとんどないとか、達成感を味わえないとか、使命感を持てないとか、会社に将来性がないなどなど、仕事をしていても充実感を持てず、やる気を起こせないような状況にあるのです。

このような場合、「充実して行ける見込みがあるか」「他に楽しめる要素があるか」が判断基準となるでしょう。充実感がないのであれば、何かによって今後充実して行ける見込みがあるかが大切です。

仕事に行きたくない、辞めたいと感じるほどの状況なわけですから、職場の状態がそのままでは、その状況が変わることは考えにくいことです。従って、充実できない職場の状態を変えられる見込みがあるかどうかが大きな判断基準になるわけです。

また、状況が変わる見込みがないのであれば、職場や仕事そのもの以外に楽しめる要素があるかどうかもひとつの判断基準になります。仕事そのものが充実していなくても、職場の人たちとの交流が有意義であれば、仕事を継続する価値は見いだせる場合もあります。

職種が不適

そして職種が自分に合っていない場合も、仕事に行きたくない、仕事を辞めたい原因になります。

実際にそういう場合、「この仕事は自分に合っていないのではないか」、「この職業は自分には向いていないのでは」と言った感覚は持ち合わせるもので、結果として仕事がうまく行かないことも日々、感じているものです。

人には仕事や職業においても、適正というものがあるもので、体力勝負と言ったタイプの人にはデスクワークは不向きですし、技術職にとっては事務作業は馴染めないものがあります。

適正が合わないと、そこには違和感が生じますし、やりたくないという気持ちも起きるものです。

このような状況では、「自分の性に合う部分があるか」「職種転換が可能か」が判断基準になります。

職種があっていないから違和感などが生じるわけですが、職種そのものが合わないとしても、性に合う部分があれば、その違和感を克服して行ける可能性はあります。

現実的な話として、「これこそ私の天職」などと思っている人は、全体から見ればごく一部の人です。従って、たいていの人は程度の差はあっても、どこかしらに違和感のようなものは感じているものです。

違和感がある中にも、自分の性に合う部分を見いだせれば、励んでいけるものですから、自分の性に合う部分があるかどうかが判断基準の一つになります。

また、辞めたくなるほどの違和感を感じていても、職種転換が可能であれば仕事を続けていく可能性は大いにあります。実際に、技術職が馴染めないで営業に移った人や、事務職から努力してエンジニアとなった人などもいて、職種転換をして成功した人は意外と多いものです。

このように、同じ会社内で職種転換が可能かどうかも判断基準になります。

待遇に不満

給料が安い、評価されない、抜擢されないなど、何らかの待遇面に不満があれば、それは仕事に行きたくない、仕事を辞めたい原因になります。

特に、「これだけ頑張っているのに給料が上がらない」、「これだけ努力しているのに評価が上がらない」など、自分が期待している待遇のレベルに達していない場合などは、なお更のことで、やる気がわかなくなるのも当然のことです。

こんな場合は、自分が受けている「待遇・処遇が世の中の相場であるか」が判断基準になります。つまり、別な企業で同じような仕事をこなした場合、果たして今の待遇と変わるだろうかという見方をすることが大切です。

例え不満を抱いて転職したとしても、相場が同じであれば、待遇が大きく改善することは期待できないからです。

もしかしたら、今の仕事そのものが、本人が思っているよりも評価されないような仕事かも知れませんし、実は一般よりも良い待遇を受けていることもあるかも知れません。

しっかりと、世間の相場、即ち標準的な待遇というものを把握して照らしあわせることが大切です。まさに、自分が受けている待遇・処遇が世の中の相場であるかが判断基準になるのです。

他の様々な理由

他にも、職場でいじめられているとか、会社で孤立しているとか、嫌な上司がいるなど、会社に行きたくない原因や、仕事を辞めたくなる要因は色々あります。

しかし、このような場合は、たとえ仕事を辞めて転職しても、転職先でまたいじめられるとか、新たしい職場でまた孤立するとか、新しい会社で嫌な先輩のもとで仕事をさせられるということもあります。

こうしたケースでは、何を判断基準に考えて行けばよいかは、それぞれの状況次第ということになりますが、まずは、いじめられる原因は何か、孤立する原因は何か、馬の合わない上司とうまく付き合うにはどうすれば良いかなどを先に考えるべきでしょう。

辞める前に考えるべきこと

さて、仕事に行きたくない、仕事を辞めたいと思う場合に、実際に辞めるのかどうかの判断基準は上記に示した通りですが、たとえ辞めるという結論を出したとしても、その前に考えておくべきことは幾つかあります。

辞めたいという気持ちが先行するあまり、後々のことを考えておかなければ、辞めてから「しまった！」ということになり兼ねません。

辞める原因を改善する助けがないか

まず、辞める前に、辞めるべき要因となった部分を、何らかの助けを借りることで改善できないかどうかを一考すべきです。

辞めようかどうかを考えるということは、迷っている要素や簡単に辞められない何らかの事情などがあるでしょうから、もし辞める要因を改善できるのであれば、それに越したことはありません。

そうとはいえ、そこには自分の努力だけでは変えられない要因があるものです。そこで、自分以外の助けを借りることを考えてみるのです。

辞める要因のうち、ひどい場合はブラック企業と呼ばれる場合などで、労基法などの法律や法令に違反しているのは当たりまえのところがあります。また一流企業と呼ばれるところでも、陰で違反しているケースはけっこう多くあり、法律があっても無いようなケースも少なくありません。

そんな場合に考えられるのは、労働組合や公的機関の相談窓口に掛け合ってみるのが良いでしょう。

労働組合の場合、組合組織そのものが無いところもありますし、組合の力が弱いケースや組合と経営者側が癒着している場合もあるかも知れません。そんな時は労働組合を頼りにしても期待はできませんが、労働組合が力を持っている組織などでは、大いに力になってくれるはずです。

特に法令を遵守していないケースでは、法律を盾にした正当な主張ができますので期待ができます。

もし、労働組合が頼りにならなければ、都道府県や市町村などが開設している、相談窓口を利用するとよいでしょう。公的機関によっては色々な相談窓口がありますので、まずはどんな窓口があるかを確認してみることです。

仕事に関する専用の相談窓口がない場合でも、一般の相談窓口に連絡すれば、別な専門窓口を紹介してもらえるケースも多いので、まずは住んでいる地域の役所、或いは勤務先の役所などに問合せしてみることが大切です。

それでもなかなか相談窓口が見つからなければ、厚生労働省のサイトに総合労働相談コーナーの案内がありますので、そこから都道府県ごとの窓口を探して相談してみるのが良いでしょう。

大切なことは、一人で悩んだり、自分だけで考えたりせず、第三者のアドバイスを聞くということです。自分一人だと、物事が冷静に見えなくなっているケースもありますし、人に相談すればこそ見いだせる、解決の糸口もあるものです。

単に環境を変えても環境はついてくる

次に、考えておくべきことのひとつとして、果たして仕事を辞めたら解決するのか、換言すれば、別な企業などに転職した場合に、同じようなことが再現しないかどうかがあります。

例えば、多忙であることが辞めたい要因であった場合、同様の職種を選んでも忙しさに変わりはないことが多いのです。また、周りから孤立してしまうことが辞めたい理由の場合、周りから嫌われる要因があるなどすれば、転職先でも孤立してしまう可能性があります。

つまり、単に職場という環境を変えただけでは、同じような環境がまた作られてしまう可能性がありますので、自分が直面しているケースでは、そのようにならないかどうかを良く考えてみることが大切です。

いじめられっ子が、イジメを逃れるために転校するなどしますが、転校先でもまたイジメにあうような話はよく耳にするところです。環境を変えただけでは、環境が付いて来てしまうことはよくあることなのです。

世の中には今より悪いところもある

更に、考えておくべきこととして、辞めたくなるような同様の要因が、転職しようとしている先、或いは転職をするであろう企業などにもあるのではないか、という可能性です。

労働基準法など、労働環境や条件について規定した法律や法令などはありますが、実態は違反していたり、法に触れないギリギリの状態であったりすることも珍しいことではありません。

従って、転職したからといって必ずしも状況が好転するとは限らず、言い方を変えれば、「世の中にはもっと悪い企業もありえる」ということは最低限、弁えるべきです。

もちろん、悪いところばかりではありませんから、好転することは大いに期待したいものですが、優良企業が多くある中にも、そうでない企業もいくつもあるのが実態ですから、「下には下がある」との認識だけは持っておきたいものです。

要は、「別な企業に転職さえすれば解決する」などと短絡的に考えないことです。

賃金と環境は比例傾向

また、一般に賃金と労働環境は比例傾向にあることも認識しておくべきことです。端的に言えば、大変な仕事や困難な職種ほど賃金は高い傾向にあり、楽な仕事や容易な職種ほど賃金は低い傾向にあります。

従って、同じような仕事に転職しようとした場合は、同じような労働環境の可能性が高く、楽な仕事を求めれば、賃金低下につながることは弁えておくべきことでしょう。

本来、仕事は遊びとは違いますから、幾分なりとも厳しさや辛さなどを伴うのは当然でもあります。もし、安易に楽な道を選ぼうとしているのであれば、それは賃金低下につながることだけは認識しておきたいものです。

転職を考えるなら

さて、実際に転職をする方向で動く場合には、弁えるべきこと、考えるべきことがいくつかあります。特に、転職先を決める前に先に退職しようと考えている場合には注意が必要です。

年齢を考える

日本はかつてない高齢化社会を迎えていますので、労働者の不足が懸念されています。また、人手不足などは多くの企業が抱える共通の問題でもあり、就職口はあるものです。

しかし、その一方で、できれば将来性のある若い人を採用したい、高齢な人は人件費がかかり、できれば採用したくないという面もあり、年齢が上がれば上がるほど、転職や再就職が不利になるのが現実です。

また、景気が上向きに傾けばそれなりの採用話はありますが、ひとたび下向きに転じた場合、真っ先に高年齢な人が避けられるようになるものです。

実際に私の周りでも転職した人が多くいますが、若いうちに転職した人ほど成功しているケースが多く、年齢が高い人ほど困難に直面している傾向にあります。

中には退職はしたけど、その後の再就職でなかなかいい仕事が見つからず、結果として生活が悪い方へと一変してしまった人もいました。

要は、職を変える場合、どうしても年齢の問題はつきまとうことなので、自分の年齢でとれだけ有利な転職ができるかをよく考えて、しっかりとした判断をすることが大切です。

再就職の目途をつける

転職先を決めないで仕事を辞める場合、最低でもその目途を付けて置くことが大切です。安易な気持ちで辞めてしまうと、いざ再就職しよとしても、思うようにいかないことはよくあります。

できれば、退職前に事前に新しい仕事を見つけておく、少なくても仮採用や内定を取るなどして、目途くらいは立てておきたいところです。

また、なかなか転職先の目途が立たない場合は、紹介してもらうのが有利なことが多いです。いわゆるツテというものですが、最も簡単かつスムーズに転職が叶う方法ですから、可能な限り利用したいものです。

私も、40代や50代で転職した人を何人も見てきましたが、実際に転職に成功した人の多くは、何らかのツテや紹介を上手く利用した人でした。

生活レベルを考える

仕事を辞めた場合、収入が途絶えますので、生活のやりくりをどうするかを考えなければなりませんし、転職をするにしても一時的に収入が途絶えることもありますので、同様に考慮しておく必要があります。

実際には、このようなことは誰しもが考えておくことなので、大きな問題になることは、あまりありませんが、精神的に追い詰められた状態では、こうした大事なことも冷静に考えれなくなるケースも多いので注意が必要です。

ところで、仕事を辞めたことで一時的に収入が途絶えることは大変なことではありますが、それよりも、転職したことによって生じる生活レベルの変化の方が、ある意味、もっと大きな問題との認識を持つべきです。

その理由は、転職に伴って生じる一時的な収入の途絶えは一時的であるのに対して、転職前後の賃金差の方が、長い目で見た場合に影響がはるかに大きいからです。

もちろん、転職に成功して収入が増加するのであれば、問題にはなりません。しかし、実際には減収となるケースも多くありますし、手当や待遇面、福利厚生などを含めた総合的な判断をした場合、実質上の減収となるケースもあります。また、想定していたよりも給料が少ないことに後から気付くケースもよくあります。

このように、定期的な収入が落ちた場合、生活レベルがそのままでは生活は回らなくなります。従って、状況に応じて、転職後に生活レベルを落とせるような準備だけは事前にしておくことが大切です。日々の生活に慣れていると、生活レベルを急に落とすことはけっこう難しいものなのです。

私の知り合いでも、思い切って退職したものの、いざ再就職の段階でうまくいかず、結果として就いた仕事は、予想よりもはるかに低い賃金で、生活レベルを大きく落とさざるを得なかった人がいました。

リスクを考慮

仕事を辞めたり、転職したりした場合、収入が変化する以外にも、色々なリスクが発生する可能性があります。

例えば、無職になった場合、定職がないことが理由で、何かしら手続きが行えないようなケースが発生することがあります。また、仕事に行かなくなることで、世間体が悪くなり、それが何らかの不利益をもたらすことがあるかも知れません。

要するに、仕事をしていた時は当たり前だったことでも、仕事をしなくなったことで変化することはあるもので、それが直接的でなくても間接的に生活上に何らかの悪影響をもたらすこともありますので、考えられるあらゆるリスクは予め想定しておき、対策を考慮しておくことが大切です。

また、仮に再就職したとしても、仕事が変わることで、転職前に当たり前だったことが当たり前ではなくなるようなこともあります。

例えば、休暇の取り方にしても、転職前は割と自由に取得できていたにもかかわらず、転職後は簡単には取得できない状態に陥るかも知れません。

また、転職前には考えられなかった、頻繁な出張や転勤などの可能性が出てくることもあるかも知れません。いざ、新しい仕事に就いてみないと分からないことはたくさんあるものです。

また、勤務地が変わったり、勤務時間帯も変わったりすることもありますので、生活リズムには影響するでしょうし、職種が変わることでもあれば、今まで悩まなくてよかったことが、悩みとして出てくるかも知れません。

要は、転職をすれば付随して変化することは多くあり、時として想定外のリスクを生むことが考えられます。

従って、仕事を辞めたり、転職したりする場合は、何が変化してどんな影響を及ぼすかについて、リスクという観点から事前によくよく考えておくべきです。特に、仕事を辞めたいという状況に陥っている時は、とかく冷静さを失いがちになるものですから、よくよく注意すべきです。