大手企業に勤務している人は安易に転職すべきではない。よくよく考えてから行動に移すべき。

私が勤めている会社も、一応、大手と呼ばれている企業に入るのですが、過去にこの会社を退職して転職した人と話をすると、
「安易に転職すべきではなかった」
「もっと考えて転職すべきであった」
という旨の話をよく耳にします。

転職して後悔した人の声

昔の職場の先輩で、上司とぶつかったことが原因となって40歳頃に転職した人がいましたが、福利厚生の内容が全然違うことを嘆いて後悔していました。

また、40歳を過ぎてから転職した同年代の人は、再就職そのものが困難で苦労したあげく、ようやく就いた仕事も、職場環境が以前と全く違うことについて「仕方がない」と沈んだ声で話していました。

話をよく聞いてみると、大手企業はやはり、全ての面でなにかと充実しているとのことです。では、実際にどんなところが違うのでしょう。

まず、給与面ですが、そもそも転職後に、前職より高額な職を見つけることそのものが、容易ではありません。

現代は、景気が長く低迷している時代ですから、事前に転職先を決めているとか、前もって転職の目途をつけているとかであれば別ですが、安易に退職をすると、職自体が見つからない場合が多々あります。

退職してから、今より給与面で良い仕事を見つけ出すようなことは、期待すべきではありませんし、仮にうまく見つかったとしても、転職前のような大企業に就職できるとは限りません。

転職先が見つかって、前の給料と比べて大差がない、あるいはむしろ高く見えるような時もあります。

しかし、実際の収入にはそれ以外の要素がありますから、十分注意が必要です。特に注意が必要なのは諸手当で、家族手当、住宅手当、食事手当等いろいろな手当がありますが、その支給額や支給条件が異なるので、実収入に大きく影響してくるのです。

特に、諸手当の制度については、大企業ほどしっかりしている傾向がありますから要注意です。

また、賞与や退職金なども気を付けるべきです。賞与は企業の業績が反映されるものですが、一般的に大手企業ほど安定しており、たとえ業績が思わしくなくても、最低支給される相場の額があるもので、中小企業に比べると有利です。

そして、退職金は、中途採用者ほど額が少なくなる傾向があるので、転職者にとっては不利になりがちですし、大企業ほど退職金制度がきちんと確立されていることが多いので、安定感が違います。

次に、気を付けたいのは休暇制度です。休暇にはカレンダーとして決められている夏季休暇や年末年始休暇といった休暇以外に、個人が個別に取得する有給休暇がありますが、さらにそれ以外に、出産休暇、育児休暇、特別休暇等、いろいろな種類の休暇があります。

カレンダーで決まっている休暇は、一般に大手企業ほど日数が多い傾向にありますし、年間の有給休暇の日数も、同様に大手ほど多いのが現実でありましょう。

また、通常の有給休暇以外で、給与の支給が認められる出産休暇等の種類が豊富なのも大手です。

更に見落としがちなのが、福利厚生の充実の違いです。社宅を完備している、社内預金制度がある、保養所を利用できる等、福利厚生の内容は様々ですが、これも大手ほど充実している傾向にあるのが現実です。

また、共済組合や労働組合、健康保健組合がしっかりしていて、これらの組合から色々なサポートを受けやすいのも大手ですし、健康診断などのサポートも大手の方が充実しているのが実情です。

このように、大企業だからこそ、仕組みや制度が充実していて安定している面が多々あるものです。

「腐っても鯛」ならぬ「腐っても大手」です。大手企業で仕事をしてきた人は、今の会社の制度が当たり前で、受けている様々なサポートは他社も同様のレベルであると思いがちですが、現実はそうではありません。

転職をするなら、転職によって変化する内容をよく調べて、十分考えた上で行動に移すべきです。